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従業員のコンディション管理ツール【メンタル天気予報コンケア】のご紹介

『離職率を抑えたい』とのお悩みはありませんか?

メンタル不調・従業員コンディションチェックツールのご案内

・時間とお金を投資して、苦労して採用した社員がすぐに辞めてしまう…

・テレワークが多くなり、従業員のコンディションの管理が難しくなっている…

そんな悩みを抱えている人事担当者や管理職の方は多いかと思います。

以下は企業においてありがちなケースの例です。もし一つでも当てはまるものがありましたら、是非、最後までご一読頂ければと思います。

 

メンタル不調・離職・休職を抑えたい、悩み、従業員コンディションチェックツール

人事担当者等の負担や企業の損失コストは大きい

従業員が休職・離職した場合、以下の例のように、企業、人事担当者、引継者等への負担や経費は非常に大きく、できる限り避けたい事態です。

その可能性がある従業員がいる場合、早い段階でキャッチして水際で対策したいと考えられるかと思います。

休職・離職者の手続き・フォロー

休職者や離職者が発生した場合、人事担当者が行う社内手続き等は非常に煩雑です。従業員との連絡やフォローなどもセンシブルな対応となるため、負担は大きいものとなります。

メンタル不調・離職・休職を抑えたい、悩み①

引継ぎに伴う他社員への負担

休職者や離職者が発生した場合、引き継いで対応する他社員の業務量が増え、負荷が大きくなります。残業なども発生することも多くなり、ストレスフルな状況にもなりかねず、負の連鎖に繋がる可能性もあります。

メンタル不調・離職・休職を抑えたい、悩み②

離職に伴う採用に掛る負担・経費

離職者が発生した場合、後任者を新規に採用するとなると、採用・受付・教育等による損失コストは100万円以上と言われています。更には、採用による人事の手間、教育する社員の負担も少なくないでしょう。

メンタル不調・離職・休職を抑えたい、悩み③

休職中の給与等の費用負担

休職中であっても一定の給与を支払うことになっている企業が多いため、企業としては、休職者の給与と代替社員の派遣費用や残業費用なども考えると非常に大きいコストとなります。

メンタル不調・離職・休職を抑えたい、悩み④

企業に与える損失コスト

休職者1名発生に伴う企業の損失

保健同人社、三井住友海上火災保険のシュミレーションモデル『MOSIMO』の試算によると、休職者が1名発生する事に伴う企業への損失コストは約9,252,000(期間15ヶ月)と非常に大きいことが分かります。

<休職期間1年復帰モデル>
 従業員100~999人企業&休職者年収600万円(月額平均500千円)を想定

コンディションチェックツール資料①

離職者の補完社員採用に伴う損失

㈱アイ・キュー(『日本の人事部』1000社人事実態調査 2013年11月)の調査によると、離職者に対する補完社員採用に伴う損失コストは、約1,750,000円/名と試算されています。

コンディションチェックツール資料②
※社会人経験10年前後のIT関連企業における中途社員年収600万(月額平均500千円)の採用を想定

休・離職を抑える為には?

それでは休職・離職を抑えるために、企業はどのような取り組みをすればよいでしょうか。

例えば、以下のようなサインに対して早めに気づけていれば、水際対策を講じれた可能性はありませんでしょうか。

早い段階で察知する

・社員の体調やメンタル不調等を事前に察知

・社員の職場、プライベートの悩みを早めに察知

・従業員のモチベーション低下への気づき

モチベーション低下

行動する(ラインケア)

早めに気づいただけでは何も効果はないため、その後のフォローが大切です。

ネガティブな状態の従業員に対して、上司などがコミュニケーションをとり、ラインケアとして相談の場を設けたり、フォローを伴う必要があります。

話を聞くだけでも従業員の気が楽になるケースもあります。

モチベーション低下、ラインケア

安定・成長する

社員の離職や休職が抑え、コンディションやモチベーションが高められれば、安定した企業体制と高いパフォーマンス・生産性を維持することが可能となります。

つまり強い組織体制を構築できるのではないでしょうか。

モチベーションアップ、コンディション上昇、パフォーマンス

メンタル天気予報コンケアのご紹介

メンタル天気予報コンケアとは?

適切なタイミングで支援を届ける、予防特化型のメンタルヘルスケアサービス。それがメンタル天気予報「コンケア」です。

毎日のコンディション(気分)のデータからメンタル不調のきっかけを、いち早く分析・把握することができるため、「いつもと違う」気分の変化を逃さずキャッチすることが可能です。

つまり・・・

従業員の日々のコンディションを見える化し、

不調者の早期発見をサポート!

メンタル天気予報コンケアの紹介、離職・不調の兆候サインをキャッチ

コンケアの効果

ストレスチェックでは難しい、日単位のコンディション変化をフォローすることで、メンタル不調の重症化予防はもちろん、離職率低減従業員満足度向上などにも実績を上げています。

メンタル天気予報コンケアの紹介、離職・不調の兆候サインをキャッチ。不調者減
メンタル天気予報コンケアの紹介、離職・不調の兆候サインをキャッチ。離職者減
メンタル天気予報コンケアの紹介、離職・不調の兆候サインをキャッチ。従業員満足度向上

ご活用のイメージ

ステップ1(お天気マークを選択)

毎日の出退勤時に『いまの気分』に最も近いお天気アイコンを社員の方々に選択してもらうだけの負荷のない、シンプルな操作性


①PC・スマホ・タブレットなどでご利用が可能‼
②テレワーク時でも対応OK‼

ステップ2(気分変化をチェック)

日々の気分をレコーディングするので、『いつもとちがう』コンディションの変化が見えてきます。

コンディション。モチベーショングラフ・管理

ステップ3(声掛け等ラインケア)

社員のコンディションを『見える化』し、手遅れになる前に、声掛けすることができます。

コンディション。モチベーショングラフ・管理②

コンディション変化の把握方法

従業員のコンディションのステータスがアクションと表示された場合、上司などの管理監督者が部下に対してラインケアなど考えるサインとなります。

社員の不調や何気ないサインを読み取ることが重要です。また、『ケア』はコンディションが下降傾向にあるため、要注意が想定されます。

コンディション。モチベーショングラフ・管理・見える化
コンディション。モチベーショングラフ・管理・見える化

コンケアでできること

メンタル天気予報『コンケア』でできる【5つの特徴】をご紹介します。コンケアツールをご利用いただくことにより、従業員の【①セルフケア】管理職による【②ラインケア】、③企業としての【③組織ケア】に繋げることが可能です。

①貯まる

出退勤時に気分のマークを選ぶだけ

日課である出退勤行為と連動しているので、余計な手間を増やすことなく、日々の気分を蓄積。

※API連携機能により、今、お使いの勤怠システムとのデータ連携が可能

 

②見える

 社員の日々のコンディションデータを分かりやすく表示

日々蓄積されていくデータを、「コンディションログ」「コンディションマップ」など、個人・管理者の見たいカタチで、多彩に、わかりやすく表示できます

 

 

③わかる

変化があった場合、メールで通知

社員のコンディションに変化があった場合、上司などの登録者に、コンケアよりメールでサインが届きます。声がけなど、コミュニケーションをとることで早期改善が見込めます。

 

 

④相談できる

従業員や上司からのカウンセラーへの相談も対応

社員個人からの職場の人間関係やプライベートのことなどのご相談も可能(無料)です。また、管理職などの方についても、コンディション変化のあった部下への接し方や、解決方法などを専門家にお電話で直接ご相談可能(無料)です。

 

 

⑤分析できる

ダッシュボードで組織別に分析可能

経営層は事業所や部署単位でのにコンディションをリアルタイムに把握でき、会社のモチベーションを可視化するツールとしても活用が可能。また、毎日の従業員のコンディションが業績にどのような影響を与えているのかを分析することも可能です。

 

コンケアの導入効果

コンケアご利用企業様で、『離職率が低減できた』『メンタル不調者削減に効果があった』というお声を多数頂いております。

離職率低減、メンタル不調者削減に効果あり

お悩み解決事例

実際にコンケアをご利用いただいた企業様からのお声を頂きましたので、参考にご覧ください。コンケアが従業員の変化を察知し、お知らせメールを配信することにより気づくことができ、早期対応に繋げることができます。

お悩み事例①

お悩み事例②

サービスご利用料金

ご利用いただき易い料金設定でご案内しております。

また、導入時には管理職向けのメンタルヘルス及び導入研修を実施させて頂き、ご利用方法やラインケアなどの対応方法に加え、ご相談窓口のご利用方法等について丁寧にレクチャーしております。

メンタルチェックサポートツール料金表
※ご希望に応じて、セルフケアなどの研修もご提供しております。

メディア掲載・特許・監修等

2014年のリリース依頼、コンディションケアツールのパイオニアとして、お蔭様で大変多くのご利用を頂き、メディア様にも取り上げて頂いております。

また、コンケアは、日本産業衛生学会などの協力による研究・調査を重ね、日本産業カウンセラー協会の河野会長や臨床心理士などの監修を頂き作り上げた、独自システム(特許取得済み)です。

メンタルチェックサポートツール実績
メンタルチェックサポートツール特許
メンタルチェックサポートツール調査研究
メンタルチェックサポートツール監修

2021.02.19

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